FIRE耐久力
シミュレーター

何を計算しているか

FIRE耐久率は、各シナリオで金融資産が0円以下にならずに想定最終年齢まで残った割合です。たとえば90%なら、同じ入力条件から作った20,000通りの経路のうち、約90%で資産が残ったという意味です。90%が成功を保証するわけでも、10%の確率が現実の確率そのものという意味でもありません。

標準目安の90%は、世界共通の合格基準や公式ルールではありません。将来の不確実性を織り込みつつ、95%より少し早めのFIRE候補も検討できるようにした、このツール上の設計目安です。より慎重に見たい場合は、②の耐久目標を95%・99%に上げる、または①の想定最終年齢を延ばして確認してください。

FIRE前の計算をオンにした場合は、「現在の金融資産」を出発点に、本業手取り年収からFIRE前の生活費を差し引き、毎年の市場変動と運用コストを反映してFIRE開始時資産を作ります。オフの場合は、入力した資産をFIRE開始時点の資産として扱います。

裏側の計算順序

1. FIRE前本業手取りを受け取り、FIRE前の生活費を支払い、残った金額を資産に加えます。
2. 収入と支出FIRE後の収入、年金、生活費、定期支出、一時イベントを年齢ごとに反映します。
3. 破綻判定その年の支払い後に資産が0円以下なら、そのシナリオは破綻として記録します。
4. 市場と物価5資産の値動き、インフレ、運用コストを反映し、必要に応じて年末にリバランスします。
5. 集計20,000シナリオの耐久率、資産残高のP10〜P90、破綻年齢、感度分析を表示します。

根拠と独自モデル

国内株式4.8%、外国株式5.4%、国内債券0.5%、外国債券2.2%は、GPIF第5期基本ポートフォリオの「過去30年投影ケース」にある名目期待リターンを中心値として採用しています。GPIFの外国株式はS&P500専用ではなく、円ベースの外国株式ベンチマークを前提にした値です。そのため、過去のS&P500実績や特定の投資信託の将来利回りをそのまま表すものではありません。GPIFの公表資料を確認する ↗

運用コストの初期値0.15%/年は、特定商品の信託報酬をそのまま入れたものではなく、低コスト投信を組み合わせた場合の加重平均にその他の小さな運用費用を加味した簡易的な目安です。たとえばeMAXIS Slim米国株式（S&P500）の信託報酬は0.08140%以内ですが、実際に入力する値は保有商品の比率に応じた加重平均にしてください。税金や社会保険料はこのコストには含めず、生活費に含めて入力します。eMAXIS Slimの手数料を確認する ↗

インフレ中心値2.0%/年は、日本銀行の物価安定目標を長期の基準値として採用しています。直近の日本の物価上昇率が毎年2.0%になるという予測ではありません。たとえば2025年平均の全国CPIは3.2%上昇しており、現在の体感が高いのは自然です。入力欄で変更でき、高インフレの耐久テストではさらに上振れさせて確認できます。日本銀行の2%目標を確認する ↗

これはGPIFの公式シミュレーターではありません。現金の前提、5つの市場状態（通常・成長・景気後退・危機・高インフレ）、危機時の相関上昇、インフレの持続、裾の厚いStudent-t分布（自由度5）は、このツールの独自設定です。4.8%や5.4%を毎年固定して増やすのではなく、これらを基準値として、毎年異なるリターンを生成します。市場状態の上下補正は長期平均が基準値から大きくずれないよう中心化していますが、個々の経路では大きく上振れ・下振れします。

結果の読み方

• FIRE開始時資産 P50：FIRE前計算をオンにしたとき、20,000経路の中央のFIRE開始時資産です。
• 初期取り崩し率：FIRE開始年の年間生活費からFIRE後収入を引き、FIRE開始時資産で割った目安です。
• P90 / P75：資産残高が上位10%・上位25%に入る境目です。
• P50：資産残高を並べたときの真ん中（中央値）です。
• P25 / P10：資産残高が下位25%・下位10%に入る境目です。
• 感度分析・90%候補：同じ市場系列で一つの入力だけを動かした比較で、将来の最適解を保証するものではありません。

注意点

• 税金・社会保険料は自動計算していません。手取り収入と、実際に必要な支出を入力してください。
• インフレ率、相場の動き、寿命、支出、制度は不確実です。モデル外の出来事は反映できません。
• 個別株、暗号資産、FX、レバレッジ、不動産、事業価値、歴史的バックテストは対象外です。
• この結果は投資・退職を勧めるものでも、FIRE達成を保証するものでもありません。実際の判断は複数の前提を変えて確認してください。